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正恩クン、トランプにロックオンされちゃったよ。どうする?デンデン夫婦や葛西組もかな。

 夕刊フジだけど、本当かな。

昨夜は、前原と石破がテレビで、軍事オタク談義していましたが、・・・

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米軍、正恩氏隠れ家特定 特殊部隊、出撃準備完了「100%逃げられない」

 朝鮮半島の緊張が再び高まってきた。金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長は25日の「建軍節」(朝鮮人民軍創建記念日)に合わせた「6回目の核実験」や「ICBM(大陸間弾道ミサイル)発射」を示唆し、ドナルド・トランプ米大統領が信頼する原子力空母「カール・ビンソン」は来週、日本海に到着する。中国の説得工作を無視して、北朝鮮が暴発した場合、トランプ氏は軍事行動も辞さない構えだ。すでに米軍は、正恩氏の隠れ家や行動を把握しているとされ、世界最強の特殊部隊が出撃準備を完了している。

 「北朝鮮側で軍事演習の機材が多く集まっている」「われわれは状況を注意深く監視しており、警戒を緩めることはない」

 韓国統一省の報道官は21日、北朝鮮が「建軍節」を迎えるのを前に、高度の警戒態勢をとっていることを明らかにした。ロイターが伝えた。

 米中首脳会談(6、7日)でのトランプ氏の言明を受けて、習近平国家主席率いる中国は「血の友誼(ゆうぎ)」を結ぶ北朝鮮の暴発阻止に動いている。「核実験は絶対に認められない」と通告するとともに、正恩氏の亡命も水面下で促してきたが、困難を極めているとされる。

 米ジョンズ・ホプキンズ大の北朝鮮分析サイト「38ノース」は最近、北朝鮮北東部の豊渓里(プンゲリ)にある核実験場の衛星写真を分析した。結果、「命令さえ下れば、いつでも新たな実験を実施できる状態にある」と判断された。緊張状態はまったく変化していないのだ。

 現に、北朝鮮の朝鮮アジア太平洋平和委員会は21日、トランプ政権が対北朝鮮圧力を強めていることを非難し、「わが軍と人民はいかなる特段の選択もいとわない」として戦争も辞さないとする報道官声明を発表した。朝鮮中央通信が伝えた。

 オバマ政権時代、米国は「北朝鮮を核保有国として認めない」と言いながら、中途半端な経済制裁でお茶を濁してきた。口先大統領の不作為と、中国の支援によって、北朝鮮は「核大国」の一歩手前まで来ているのだ。

 これ以上放置すれば、国際社会は、異母兄を猛毒の神経剤VXで暗殺し、叔父に機関銃の銃弾90発以上を撃ち込み、遺体を火炎放射器で焼いた(韓国メディア報道)、「狂気の独裁者」正恩氏におびえ続けなければならなくなる。

 トランプ氏が「(中国がやらなければ)俺たちだけで(『斬首作戦』と『限定空爆』を)やる」と、習氏に通告したのも納得できる。

 正恩氏は現在、首都・平壌(ピョンヤン)や近郊に「地下の秘密部屋」を複数持っているとされる。

 頻繁に移動を繰り返しており、これまで正恩氏の居場所を特定するのは困難といわれてきた。

 だが、米軍の偵察衛星による監視は格段に進歩している。加えて、ジャーナリストの加賀孝英氏は、夕刊フジ連載「スクープ最前線」(2月27日発行)で、米軍関係者の証言を以下のように記している。

 「正恩氏の隣に協力者がいる。正恩氏は100%逃げられない」

 注目の「斬首作戦」は、国際テロ組織「アルカーイダ」の最高指導者、ウサマ・ビンラーディン容疑者を殺害した米海軍特殊部隊「Navy SEALs」(ネービーシールズ)などを中心に行われるとみられる。

 中央日報(日本語版)は先月14日、《最大規模の米軍特殊部隊が韓国に来る》《デルタフォースと、ネービーシールズ(チーム6)、グリーンベレー、レンジャーなどが参加する》《有事の際、正恩氏をはじめとする北朝鮮戦争指導部を除去し、大量破壊兵器を破壊する訓練を実施する》と報じた。

 軍事ジャーナリストの世良光弘氏は「ネービーシールズは全世界で展開しており、平時から有事を想定して、日夜過酷な訓練を積んでいる。大統領令が出されれば10~12時間で作戦行動に着手できる。沖合の原子力潜水艦から海岸線に上陸し、内陸に侵攻する。グリーンベレーやデルタフォースなどと協同しながら、作戦を遂行する。時に現地人に紛れることもある」と語る。

 ただ、ネービーシールズ単独で万能なわけではない。「大規模な軍事作戦の中における先兵」として位置づけられるという。

 北朝鮮の「断末魔の反撃」を阻止するためにも、最強特殊部隊による「斬首作戦」の成功がカギを握るようだ。

 

 

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プロフィール

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新井信介(あらいしんすけ)

長野県中野市で昭和32年(1957年)にリンゴ問屋の息子として生まれました。 日本の歴史に圧倒的影響を与え、しかも、世界でもっとも多くの人間の住む国、中国と 商売しないのはおかしい、と、東京外国語大学の中国語学科に進んだ後、 今度は、世の中の現実と構造を知りたい思い、商社に入り、北京駐在員として 自動車・電気機関車などの輸出、さらに、本社では経済協力案件を担当しました。

しかし、88年秋、プラザ合意に始まったバブル経済が過熱していく中、昭和天皇が倒れ、 「金儲けどころじゃない、日本がおかしくなる」と、世直しを決意して退社。 日本の政策転換とバブルの早期処理を訴えましたが、結果は、「失われた20年」になりました。 98年から、「世紀末の大転換」を確信し、著作と講演を進めてきました。


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