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2023年3月

【ご案内:弊社監査役の書籍が出版されました】

弊社監査役の吉田隆が書籍(Kindle)を出版いたしましたのでご案内させて頂きます。

弊社監査役の吉田隆が書籍(Kindle版)を出版いたしましたのでご紹介させて頂きます。

『能術: 一石二鳥の能力開発技術 自分を癒しながら潜在能力を顕在化する あなたを救う人材開発 』という書籍です。

吉田隆は、幼少期から祖父より気功を学び、陰陽を通じた見えない無量の世界についての学びを深める。早稲田大学法学部卒業後、大手証券会社を経て1986年(株)日本マンパワーに入社。 1991年(株)日本マンパワーグループ取締役及び(株)キャリアスタッフ(現アデコ株式会社)取締役就任。創業者・小野憲社長の薫陶を直々に受け、経営と人材開発を厳しくも深く教えて頂く。1996年同社退社後(株)テクノウェイブ設立。2016年から2022年にかけ、社長含みの副社長及び会長として、つごう2度に渡り(株)日本マンパワーの経営に携わるも再建儘ならぬまま志なかばに終わる。以後、自社で効果的な人材開発の為の能力開発技術である能術を開発。複数の会社及び組織で人材開発及び自己開発教育ツールとして実践しつつ現在に至っています。

Amazonの紹介記事をご参考までに以下転載させていただきます。

能力開発技術【能術】は、これからが本番の既存の秩序の崩壊による混乱と混沌の中で生き残り、やがて訪れる未来の新しい秩序に適応し、素晴らしい人生を【自立】によって、手に入れる為の智慧と技能です。

【大変化の時代を生き抜くために】

26年間、人材開発の最先端に立ち続ける吉田隆が提案する「能力開発技術」は、激動の大変化の時代を生き抜きたいあらゆる人に、今までにない人生のヒントを与えます。

日本は30年に渡るデフレの時代が続く中、なかなか良くならない経済状況に、誰しもが苦しい状況にありました。それが2022年以降、突如インフレの時代に突入し、物価高に喘ぎ、先が見通せない不安感にさいなまれています。 大きく時代が動くタイミングでインフレが到来するというダブルインパクトの時代、私たち民衆の生き方は、今までにない大変化を迎えることになるでしょう。

誰もが苦しい中、戦後教育の呪縛から自分を解き放ち、自己を自立させるには、自分という人材を開発する自己開発が必要です。

今回解説する「能力開発技術=能術」は、長年人材開発に携わってきた吉田が、量子物理学、量子生物学、量子脳科学、深層心理学の観点から、自分自身の無意識から能力を引き出し、大きく自分自身を変える、人生のヒントになるでしょう。

見えているものだけを見て現実から目を逸らしていると、目に見えない世界、無意識の世界を感じ、そこに秘められた力を引き出すことができません。

来るべき大変化の時代を生き抜くために、今こそ自分自身を開発する「能力開発技術」を始めましょう。

【目次】   

まえがき   

第一章:逆説の中に真理在り、膨大な潜在能力を顕在化させる能力開発技術   

第二章:「グレートリセットとダブルインパクトの大変化の時代」   

第三章:「誰かの意図」に踊らされない生き方を自ら選び取る   

第四章:小野憲社長というメンターと人材開発との出会い   

第五章:人材開発は時代と共に変わってゆく   

第六章:正しい自己認識と環境認識が人材開発の核   

第七章:今こそ日本人が戦後の呪縛を解き放つ時   

第八章:大変化の時代は自立が鍵――依存が齎(もたら)す衰退   

第九章:自己認識と、自立の為に何をどうすればよいのか   

第十章:単なる道徳ではなく、法則である能術実践五則   

第十一章:気づきの人材開発の為の能術基本五則   

第十二章:能力開発と自己開発を促進する究極の逆説的方法   

あとがき

さらに詳細をご覧になりたい方は以下のリンクからAmazonの紹介ページをご覧ください。→ 能術(Kindle版)

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【2023年:新年のご挨拶】

《新春のお慶びを申し上げます》

2023年は変化の年?:吉兆は現れるか?

2022年は、近現代の日本をみるうえで一つの節目に位置づけられる年でした。1868年の明治維新から1945年の終戦まで77年。2022年はその終戦から数えて同じ77年目となる年でした。そして戦後の安保体制で、大きな  転換点となる年でした。安倍政権時代には、憲法9条の下では、武力行使をすることは許されない、とされていた「集団的自衛権」が閣議決定され、事実上の「解釈改憲」と言われました。今回の岸田政権による安保3文書では、「敵基地攻撃能力」と言われていたものを「反撃能力」と言葉を改めて、国際法上でも問題となりそうな内容が、 国会でほとんど議論されることなく閣議決定によって変更されることとなりました。

それによって、国防費も2027年にはGDP比で2%を目標にするということで、5年間で総額43兆円とすることと なりました。現代の戦争の戦域がサイバー・宇宙などに拡大する中で、旧来型の戦争と武器・装備を前提とした ものがどれほどの意味を持つのかかなり疑問が持たれるところです。逆に周辺国との緊張をあえて高めること  にはならないのか懸念されます。

明治維新からの77年という近代、終戦からの77年という現代。そして2023年から2099年までの77年(2099年まで)を考えるうえで、2022年は、戦後以来の日本の安全保障政策を国会での議論をほとんど行うことなく大転換させたという意味で77年の最後の年というだけでなく、大きな転換点となったのではないでしょうか。2022年の  漢字は、ウクライナ問題などが起こり、「戦」となりました。その戦禍が直接的に東アジアに及ぶ事態とはなって  いませんが、今回の安保3文書改訂で、事実上、仮想敵国とされた中国などは既に反発しています。かえって  緊張状態を高めるような事態になってはいないでしょうか? 「戦」という漢字が2023年の漢字として意識されるような事態が起こらないことを祈るばかりです。 株式会社K2O  室伏 昭昌 東京都台東区上野3-18-4 エムズ上野スクエア7B TEL:03-6284-4312  FAX:03-6284-4313   携帯:090-5804-5078 E-mail: k2o3184murofa@jcom.zaq.ne.jp

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