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WHOが抗がん剤の使用をやめるようにいいだした。あとは各国の国内法の問題。

  こんにちは。

5月21日、日本で福井地裁が大飯原発に再稼動「差止め」判決を出し、天皇皇后が足尾鉱山を訪問されたとき、ジュネーブにあるWHOでは、癌治療に使われる抗がん剤に関し、熱心な議論が始まっていた。

そして、6月13日(金)に、ローマ法王フランシスコが、マネー崇拝を完全否定し、「戦争を起してでも利益を追う旧い体制を排除する」と宣言したのとほぼ同時に、ロックフェラー家に不幸が起きた。この時には、真剣に、FRB(通貨マフィア)に代わる新しい通貨システムの話し合いが始まり、WHOでは抗がん剤をやめる決定が下りていた。

 法王フランシスコの言う「旧い体制」を、戦後、もっとも支え、それによって大繁栄したのは、「お花畑状態になった日本」の産業界です。日本人は平和憲法があるからといって、世界の悲劇を他人事ととらえ、世界全体の中で、日本の国家と産業界がどんな位置づけが分からないままでした。「町人国家」と呼んだものがいたくらいでした。

それが今では、はっきりわかります。 悪魔の僕だったのです。今のイスラエルをみてください。

先日、いい話があるといったのは、5月末に、WHOが抗がん剤の効用を否定するどころか、抗がん剤の害毒を認めたことをうけ、日本では、ようやく7月15日に、癌治療の現場で、「抗がん剤を使わせる指導」を撤回することが決定したことです。ただ、すぐに、法律で禁止したり、行政指導をすることではなく、当面は、各医療機関がこれまで買ってある備蓄分を使うことを容認し、そのあとに通達が出されるとのことのようです。

 どこまでも、医療業者の利益をまもりたいのが日本の「お上」の姿勢なのです。それでも、「抗がん剤」否定の流れが始まったのは事実ですので、これはいいことです。 ここでは、国民が、大いに、声を上げねばなりません。

 この5月からの流れを考えますと、6月13日(金)の朝に、リチャード・ロックフェラーが殺されたのは、彼が抗がん剤の内情を大々的に公表する決意を、父のデビッドに伝え、これからは、本来のまともな医療に取りかかれると、贖罪と希望に胸高鳴っているところを、この動きを知るアメリカの医療マフィア(これは父のデビッドがつくりあげた)によって犯行が実行された、と考えられます。これが、真相でしょう。

 では、日本の医学会は、どうなっていくのでしょう。

ロックフェラー医学に倣って、様々な要因で平気で癌や病気をつくり、対処薬をつくり、高額治療でおおいに儲ける。その代表が抗がん剤、そして、陽子線治療。東大を中心にした日本の医学会では、こんなことばかりしてきたから、当然、福島の原発事故は、最高の実験台となり、首都圏住民の被曝は、さらなる飯の種となった。 「食べて応援」「瓦礫処理」も、儲けのタネである、「癌」を拡散するものだった。

 しかし、BRISC開発銀行を登場させた「力」は、この真実を知り、それを止めだした。

ただ、それでも、国家主権と各国の権力事情が尊重され、それぞれのペースで、この体制を止めさせることに。日本の場合は、医療業界、マスコミ、教育、保険、と、すべての業種の利害に関わるだけにあいまいなままで進行する。 ここで、また、幸不幸、運不運がでてしまう。 国民が、「羊」であり、「社畜」のままだからだ。

 安倍政権のうちに、真実が出ることはない。日本全国各地の医療機関の医者たちが、猛反省するにも時間がかかるでしょう。俸給が保証される地位のみを目指し、本当の勉強(いかにいい社会を創るか)や学問(真理・真実の探究)をしたことのない人ばかりなんだから。特に、今の厚生大臣は、パソナ仁風林に入り浸っていた田村。 この人間に、そんな見識も人間としての度量も道徳観もない。 

「お上」依存とは、自らの命と魂を、進んで、悪魔に売り渡すこと。 これが「淘汰」の現場の真実。 覚醒しなきゃ。

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プロフィール

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新井信介(あらいしんすけ)

長野県中野市で昭和32年(1957年)にリンゴ問屋の息子として生まれました。 日本の歴史に圧倒的影響を与え、しかも、世界でもっとも多くの人間の住む国、中国と 商売しないのはおかしい、と、東京外国語大学の中国語学科に進んだ後、 今度は、世の中の現実と構造を知りたい思い、商社に入り、北京駐在員として 自動車・電気機関車などの輸出、さらに、本社では経済協力案件を担当しました。

しかし、88年秋、プラザ合意に始まったバブル経済が過熱していく中、昭和天皇が倒れ、 「金儲けどころじゃない、日本がおかしくなる」と、世直しを決意して退社。 日本の政策転換とバブルの早期処理を訴えましたが、結果は、「失われた20年」になりました。 98年から、「世紀末の大転換」を確信し、著作と講演を進めてきました。

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